その製品レビュー依頼、本当に引き受けて大丈夫ですか?発信元の情報をよく確認しよう

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ありがたいことに、2019年に突入してから複数のゲーミングデバイスブランドさんから製品レビューの依頼を受けることが増えてきました。

これもひとえにdopeylogを読んでくれている皆様のお陰です。ありがとうございます。

そこで今回は、ここ数か月で何件かの製品レビュー依頼を頂いて気になったこと。このブログと同様に製品レビュー依頼を受けている人に気を付けてほしい「その製品レビュー依頼、本当に信頼して大丈夫?」というテーマで記事を書いていきます。

そもそも「製品のレビュー依頼」とは?

この記事を読んでいる人はブロガーやYouTuberといった何かしらのメディアで情報を発信している人と断定していますが、いちおう補足しておきます。

簡潔に書くと企業の方から「この製品をブログや動画で紹介してくれませんか?」という依頼です。

基本的には製品を無償で提供して頂いて、その対価としてブログの記事であったり動画を公開するという流れになります。

このように企業さんから製品レビューの依頼を頂くのって、ブロガーやYouTuberにとっては大きな自信に繋がるんですよね。

無償で製品を提供して頂くということは、その人が手掛ける記事なり動画なりに、それ相応の価値を見出してくれているということです(おそらく)。

ある意味、ブロガーまたはYouTuberにとっては人気者への第一歩とも言えるかもしれません。

その依頼主、本当に信頼できますか?

さて、企業の者と思われる人物から「新しく発売するこの製品をレビューしてください!」と突然メールで製品レビュー依頼を頂いたとしたら、どうしますか?

それまであまり企業の方から製品レビューの依頼を頂いてこなかった方であれば「ああ、もう喜んで!こちらの住所にお願いします!」と即返答してしまうかもしれませんが、一旦ストップ。冷静になりましょう。

今回の記事で最も伝えたいこと、それは「製品レビューの依頼主をしっかり確認しましょう」ということです。

現在であれば製品レビューの依頼は、EメールまたはSNS経由で依頼されることが多いと思います。製品レビューの依頼を受けたら、まずは送り主のアカウントがきちんと企業のものであるかを確認しましょう。

Eメールで送り主のアカウントが正規か確認する方法

Eメールで製品レビュー依頼を受けた場合、送り主のメールアドレスを確認すれば、きちんと企業から送られてきているか判別できます。

独自ドメインでWebサイトを運営している方であればスグに分かると思いますが、メールアドレスの@(アットマーク)以降は企業が運営しているWebサイトのドメインと一致する筈です。

例えばこのサイトのURLは「https://dopeylog.com」なので、メールアドレスのドメインも同様に「dopeylog.com」になります。

もし、製品レビュー依頼を送って頂いたメールアドレスが企業Webサイトのドメインと一致していない場合は、メールアドレスのドメインが本当に信頼できるドメインなのか確かめましょう。意味不明な英数字が入り混じったドメインであった場合は、なりすましアカウントの可能性が非常に高いので注意。

Twitterで送り主のアカウントが正規か確認する方法

判別が難しいのはTwitterアカウントからDMなどでレビュー依頼をお願いされた場合です。チェックマークが付いている認証済みアカウントであれば正規であると判断できますが、すべての企業アカウントが認証済みアカウントであるとは限りません。

正規の企業アカウントかどうかを判断するには、下記の点に着目するとよいでしょう。

  • 自社製品のPRをしているか
  • 自社のURLや所在地を記載しているか
  • フォロワー数が極端に少なくないか
  • フォロー数が極端に多くないか
  • インフルエンサーにフォローされているか

中にはフォロワーを買収していたり、「RT&フォローで応募」などでフォロワーを稼いだアカウントがアカウント名やIDをを変更している可能性もあります。怖いですねTwitterって。

これらの情報を掌握したうえで自己判断しなければならないので、TwitterのDMで製品レビュー依頼を受けた場合はよく注意しましょう。ちなみに筆者はこれが面倒なので、依頼はすべてブログのお問い合わせフォームから頂くようにしています。

自己判断が難しければ直接確認しよう

もし自己判断が難しい場合は、企業に直接確認しましょう。ほとんどの企業はお問合せフォームを設けているので、そこから連絡すれば確認してもらえます。

「いち個人に大きな企業が対応をしてくれるのか?」と思うかもしれませんが、大丈夫です。もし該当するアカウントが偽物だった場合は、企業にとっても注意喚起する必要があるので、むしろメリットになります。

コンタクトを取れる状態にしておくことで、今後製品レビュー依頼を受ける機会が増える…かも?

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