先日、まったく関与していない騒動の関連人物として事実無根のデマを流され、僕の社会的信用が危うい状態になりかけました。いわゆる“ぬれぎぬリンチ”ってやつです。
どこの誰かも分からない人物らの騒動だったので、最初は「クソほどどうでもいい」と軽視していたのですが、根拠がないにも関わらず勝手に共犯者だといった噂が独り歩きしていたので、面倒くさいと思いながらも声明を出すことにしました。
その時お世話になったのが、アイキャッチ画像にもなっている「インターネットにおける誹謗中傷法的対策マニュアル」という書籍です。
この書籍を読んだことで、自分がどういった権利を主張すべきなのか、社会的信用を失う可能性がある際、どのような対応をとればいいかが明確に分かりました。
「インターネットにおける誹謗中傷法的対策マニュアル」
「インターネットにおける誹謗中傷法的対策マニュアル」は2013年11月に第1版が発行され、2020年3月現在では第3版となっています。
著者は弁護士の中澤佑一さん。本書以外にも「ケース・スタディ ネット権利侵害対応の実務－発信者情報開示請求と削除請求－」「最新 プロバイダ責任制限法判例集」といった、インターネットの権利侵害に関連した書籍を手掛けています。
「インターネットにおける誹謗中傷法的対策マニュアル」はタイトルの通り、インターネットで投稿された誹謗中傷などの権利侵害に対して、被害者はどのような対応をとればいいのかをまとめた書籍となっています。
帯には「弁護士・法務担当者必携」と書かれていますが、僕のようなフリーランスでも“万が一のため”に持っておくべきマニュアルです。
さまざまなシチュエーションの被侵害権利をカバー
一口にインターネットの誹謗中傷と言っても、法的にはさまざまな権利があります。本書ではさまざまなシチュエーションや実例に基づいて、「こういったシチュエーションの場合は、この権利を主張できる」といった類型がまとめられています。
インターネットにおける誹謗中傷においては、名誉棄損が代表的な権利として知られていますが、他にも「宴のあと」事件を事例とするプライバシー侵害や、「なりすまし行為」に対処するアイデンティティ権など、法律に精通していない者であれば知りえないような権利がいくつも存在します。
サイトごとの対策法を掲載
今回の騒動で最も役にたったのが、第3章の「コンテンツプロバイダ別対策」です。これは、誹謗中傷が投稿されたサイトごとに、どのような対応をとればいいかを記載しています。
基本的にはサイト運営者に対し、該当する投稿の削除を依頼するのですが、法的にアウトな場合は発信者情報開示請求や仮処分を行う必要があります。これらの手順がサイトによって異なるため、その手順をサイトごとにまとめたのが本章です。
たとえば「2ちゃんねる（2ch.sc）」「5ちゃんねる（5ch.net）」といった匿名掲示板から、「Twitter」や「Instagram」といったSNS、さらに「YouTube」「ニコニコ動画」といった動画サイトについても取り上げています。
必要な手順をスクリーンショット付きで解説しているので、法に詳しくない人でも分かりやすい内容だと感じました。
フリーランスは自分の身を自分で守る必要がある
最後になりますが、フリーランスは自分の身を自分で守らなければなりません。
今回の騒動でいえば、僕はまったく知らないところで勝手に共犯者にされていた、いわゆる“ぬれぎぬリンチ”です。まったく身に覚えがなくても、他人のでまかせによって自分の社会的信用が下がってしまう可能性はゼロではありません。
また、インターネットが普及したことで情報の伝達スピードは著しく変化しています。2019年8月に発生したあおり運転殴打事件で無関係の女性が実名や顔写真をさらされて犯人扱いされていましたが、こちらはたった一夜で収拾がつかないほどの拡散力を見せました。
残念ながら今のインターネットを俯瞰していると、自分が見ず知らずのうちに犯人にされている……といった“ぬれぎぬリンチ”は、これからも発生しうると思います。
まずは自分の身を自分で守れるように、万が一に備えた知識を付けておくことが大切です。
